【顔画像】”頂き女子りり”が詐欺+脱税で逮捕?情報商材も犯罪?

時事

こんにちは。坊主です。

2021年7月13日、”告発系YouTuber”のコレコレ氏が「頂き女子」の問題を取り上げました。

頂き女子とは、男性からお金を”頂く”ことで生計を立てている女性のことで、コレコレ氏の配信では「りり」という女性が登場しました。

しかし、配信直後から「りり」は炎上に見舞われており、「逮捕しろ」という声が続出しているのです。

一体、「頂き女子りり」は何をしたのでしょうか?

コレコレ配信に登場した「頂き女子りり」が詐欺+脱税で逮捕?

コレコレ氏の配信に登場した「頂き女子りり」について、「モデルプレス」は次のように報じています。

「頂き女子」であるりりに注意喚起を行ったYouTuberのコレコレが13日、
自身のYouTubeチャンネルを更新。

「頂き女子」であるりりに注意喚起を行った。

りりは“リリコミット”と名付けられた「日常会話」「色恋会話」「未来系色恋会話」の3段階に分けた会話で相手との“信頼関係”を構築するという手法を紹介。

その“信頼関係”を構築した後

「金欠になった」

「借金をしている」

など嘘の相談を行い、
金を支払ってもらうのだと明かした。

現在23歳だというりりが、
コレコレからこれまで“頂き女子”として稼いだ金額を問われると

「計算していないんですけど2億以上は絶対もらっている」

「すべてホストクラブに使っている」

と告白。

それを受け、コレコレが

「2億円を他人から貰ってるわけじゃないですか。

それは収入としてちゃんとやってるの?」

と確定申告について問い詰めると

「何の話してるんですか。習ってない」

と答え、脱税疑惑が浮上した。

コレコレが

「お前犯罪者だよ」

と告げ、贈与税について説明を行うも、
りりは

「今知りました」

と呆然と答えた。

※「https://mdpr.jp/news/detail/2672209」より引用

上記の通り、「りり」が炎上している理由は、色恋営業で男性から金を巻き上げていることに加えて、頂いた金を税務署に申告していなかったからです。

https://twitter.com/hitohayagatexx/status/1414948636081934339

他人から頂いた金を贈与に当たり、贈与税の対象となります。

贈与税は”貰った側”(=りり)が税金を支払う義務があるため、彼女には納税の義務が生じているのです。

また、彼女は自身の手口を体系化した「リリコミット」と称する”情報商材”を不特定多数に販売し、それでも収益を上げていました。

もちろん、確定申告を知らなかった彼女が、情報商材から得た利益を税務署にしていはずありません。

つまり、「りり」は贈与税および所得税を脱税していることになります。

この配信後、彼女は自身のTwitterを非公開にして逃亡。

しかし、多くのリスナーが国税庁に通報しており、彼女の収入額も3億円と推定されていることから、捜査の対象となっていると思われます。

世間の反応

頂き女子りりってやつヤバすぎるだろ

詐欺罪に脱税

相手側が被害届出してないから問題になってないけど
『確定申告ってなんですか?』だって

ただのアホ犯罪者

世の中の男性のために早く捕まってくれ

これ本当に岡野弁護士が言う通りで犯罪です。

お金払った人が被害届け出したら完全にアウト!

話題になった事で対象者が被害届け出す可能性はある。

それ以前に告白した事で脱税は、ほぼ確定だろうね。

金額が金額だから国税庁も動くんじゃない?

至極当たり前なことですよね。

これを知らずにやってること自体ヤバイですね。

犯罪なので逮捕も時間の問題かも。

「りり」の顔画像は?マスクなしの写真あり

コレコレ氏の配信に登場した「りり」は身バレ防止のためにマスクを着用していました。

一体、彼女はどんな顔をしているのでしょうか?

そこで、素顔を調べたところ、以下の画像が確認されました。

この写真は多少加工されているものの、”マスクなし”の素顔であることから実際の顔立ちに近いと思われます。

リリコミット(情報商材)も犯罪の可能性あり

「りり」の行為は詐欺および脱税の罪に問われる可能性があります。

しかし、これらとは別の犯罪が成立する可能性もあるのです。

それが、自分の手口をまとめた「リリコミット」と呼ばれる情報商材です。

https://twitter.com/daitai4bu8NOW/status/1415294298157772800

「りり」の行為が詐欺および脱税であることは、コレコレ氏の配信に登場した岡野武志弁護士が既に指摘しています。

つまり、彼女の行為は犯罪であると断罪しているわけです。

このことから、「リリコミット」は”犯罪の指南書”とも言えます。

立件の可能性は別にして、こうした情報商材を不特定多数に販売することは「犯罪教唆」の罪に問われる可能性があります。

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